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粉川 広行
実験力学, 5(1), P. 64, 2005/03
日本原子力研究所東海研究所では、大強度陽子加速器施設J-PARCの開発・建設を進めている。中性子施設開発グループは、J-PARC施設の一つである物質・生命科学実験施設の核破砕中性子源の開発をおもに行っている。核破砕中性子源では、加速器で加速されたパルス陽子ビームを、水銀ターゲットに入射し、核破砕反応によって発生した中性子を測定実験に供する。水銀ターゲットに関する主な課題を示す。(1)水銀中に圧力波が発生し、水銀ターゲット容器に負荷を与える。実際に水銀に陽子を入射して圧力波を発生させ、容器の変位速度を、レーザードップラー振動計を用いて計測し、その結果をもとに、応力解析の高精度化を行っている。(2)圧力波の伝播によって、水銀中にキャビテーションが発生して、容器に損傷をもたらす。水銀中で繰返しキャビテーション損傷を与える装置を製作し、キャビテーション損傷のデータを、レーザー顕微鏡を用いて取得し、容器の寿命評価手法を開発している。(3)He気泡注入機構を設置した水銀ループを製作し、キャビテーション損傷に対する微小He気泡の影響を評価し、圧力波、及びキャビテーション損傷の抑制技術を開発する計画である。これらの課題を解決しながら設計を進めている。
藤田 充苗*; Xu, Y.*; 加治 芳行; 塚田 隆; 益子 真一*; 小野瀬 庄二*
RIST News, (38), p.3 - 14, 2004/11
物質・材料研究機構,日本原子力研究所,核燃料サイクル開発機構の3機関が共同して、インターネットから相互利用可能な分散型材料データベースシステム(データフリーウェイ(DFW))の開発を平成2年から進めてきた。現在3機関が共同してDFWの充実や公開運用管理を進めるとともにDFWから得られる知識の分散型知識ベースの開発を行っている。DFWの構築開始当時から現在までの約15年間にネットワーク技術や情報提供と獲得技術は急速に発展し、社会に大きな変革をもたらし、われわれの日常生活も様変わりした。DFWとこれらの変革とのかかわりを示すとともに、現状を述べ、材料データベースの将来展望についても言及する。
岡田 漱平; 沢 和弘
電気評論, 89(2), p.54 - 63, 2004/02
日本原子力研究所(原研)は、原子力委員会の「原子力の研究,開発及び利用に関する長期計画」及び総合科学技術会議の「科学技術基本計画」に示された国の施策に基づき、我が国のエネルギーの長期的な安定供給,科学技術の発展及び国民生活の質の向上に向け、原子力の持つ多様な可能性を最大限に活用する研究開発を総合的に進めている。本報では、2002年12月から2003年11月までの、原研における主要な研究開発の成果を紹介する。
西 正孝; 山西 敏彦
日本原子力学会誌, 44(6), p.488 - 489, 2002/06
第6回トリチウム科学技術国際会議が、日本原子力学会を主催,日本原子力研究所を共催/実施機関として、国内外の学会等多くの組織の講演及び協賛を得、平成13年11月11日(日)から16日(金),茨城県つくば市エポカルつくば国際会議場にて開催された。今回で第6回を数えるが、トリチウム科学技術国際会議と名前を変えて初めて日本で開催された。参加国数としては過去最高となる14ヶ国,1国際機関から204名(内日本国内から128名)の参加者を得、前回の197件につぐ195件の発表と活発な議論が展開された。核融合,核分裂,水素同位体応用など、トリチウムに関する科学者,技術者が一堂に介し、広い分野間で横断的に情報交換を行えたことが大きな成果であった。次回は、2004年秋、独バーデンバーデンにて開催されることも今回決定された。
数土 幸夫; 芳野 隆治
電気評論, 86(2), p.41 - 49, 2001/02
日本原子力研究所は、昭和31年6月に設立されて以来、国の計画に従い、科学技術の総合発展に貢献する「先端的な原子力科学技術の研究開発」と原子力のかかわる科学技術の可能性を開拓する「先導的な原子力研究開発」を世界最先端の研究施設を活用して進めている。先端的な原子力科学技術の研究開発では、中性子科学,光量子・放射光科学,放射線利用,物質科学,環境科学,先端基礎,高度計算科学等の研究を推進し、原子力の総合科学としての多様な可能性を追求している。先導的な原子力科学技術では、エネルギー源の安定確保と地球環境と調和のとれたエネルギーシステムの開発を目指し、核融合炉の研究開発,将来型エネルギーシステム研究,高温工学試験研究,安全性研究,保健物理研究等を進めている。本報告では、原研における最近1年間の研究開発の主要な成果を中心に、研究の現状と動向を紹介する。
西村 昭彦
Trends in Vacuum Science & Technology, Vol.4, p.55 - 60, 2001/00
原研におけるレーザー研究は近年大きな変化の流れにある。5年前には原研で原子法レーザー同位体分離法のための波長可変レーザー開発に力が注がれていた。しかし、現在ではコヒーレントなX線発生が重要となった。ここでは、初めに原子法レーザー同位体分離法における波長可変レーザーの応用について、特に基礎研究における応用例について著者の成果を紹介する。続いて、現在、関西研究所で行っている研究として、飽和フルエンスの高いレーザー媒質を用いた超高出力レーザーに関する要素技術開発について、これまでの成果を述べる。著者の研究テーマの変遷は、原研のレーザー研究そのものの大きな流れの変化である。
上羽 智之
JNC TN9420 2000-005, 28 Pages, 2000/03
JNC-TN9420-2000-005.pdf:0.94MB
実用化戦略調査研究の第一フェーズの計画では、基本的な目標を高速炉、再処理施設及び燃料製造施設からなるFBRサイクルシステムの複数の実用化概念の摘出と技術開発計画等の実用化シナリオの提示としている。この研究開発はシステム技術開発(FBR、再処理及び燃料製造)、実用化要素技術開発、システム技術統合・評価の3つの階層で進めることとしており、FBRのシステム技術開発では、ナトリウム、重金属、ガス(炭酸ガス、ヘリウムガス)、水等の冷却材、中小型モジュール炉、並びにMOX、金属及び窒化物の燃料からなる技術選択肢に係るプラント概念を検討することとしている。本報告書はこの検討の一環として、ヘリウムガス冷却炉心の適応材料とそのHe環境下での健全性(腐食特性および機械強度、照射特性)に関する調査を行ったものである。
数土 幸夫; 長岡 鋭
電気評論, 85(2), p.60 - 68, 2000/02
原研は昭和31年の創立以来、原子力分野における我が国の中核的総合研究開発機関として幅広い研究開発活動を進めてきた。本稿では、原研における最近1年間の研究開発の成果を中心に、研究開発の現状と動向を紹介する。
斎藤 裕明*; 入谷 佳一*
JNC TJ8440 99-003, 156 Pages, 1999/03
負荷追従運転時の燃料棒照射挙動を評価するため、設計コード(許認可コード)の改良・整備を実施する。本設計コード「FEMAXI-ATR」燃料サイクル開発機構(旧動力炉・核燃料開発事業団)が、日本原子力研究所によって開発された水炉用UO2燃料挙動解析コード「FEMAXI」をベースに、MOX燃料も取り扱えるよう開発したものであり、コードの基本構造は公開コード「FEMAXI」とほぼ同様である。今回の改良・整備にあたっては、負荷追従試験データを用い、負荷追従運転時の出力変化による燃料棒内圧及び燃料棒伸びの挙動を模擬できるように解析モデルの改良を実施した。また、「FEMAXI-ATR」コードを用い、追従運転時における燃料棒照射挙動の詳細について評価・検討を実施した。
田中 貢; 大越 実
Proceedings of Joint NEA/IAEA/EC Workshop on the Regulatory Aspects of Decommissioning, 3A, p.141 - 146, 1999/00
我が国においては、運転を終了した原子炉施設は、運転終了後できるだけ早い時期に解体撤去することを原則とし、さらに敷地を原子力発電所用地として引き続き有効利用することが重要であるとしている。この原則に従って、原研は原子炉施設の解体技術の開発を行うとともに、JPDRを対象とした解体実地技術を行った。本報においては、JPDRの解体実地試験時に得られた解体廃棄物管理に関する経験について報告する。また、将来の商業用発電炉の廃止措置に向けて、原子力委員会及び原子力安全委員会において行われている解体廃棄物の管理にかかわる基準値等の検討状況について報告する。
川上 泰
日本原子力学会誌, 40(9), p.684 - 696, 1998/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)日本原子力研究所において実施している原子力の環境安全に関する研究は、放射性廃棄物の処理処分に関する研究と、環境放射能に関する研究に区分される。原研における環境安全研究が本格化してから20年が経過し、1998年2月に原研における環境安全研究の現状と今後の展開に関するワークショップ並びに意見交換会を開催した。本報告は、この時の各研究グループの発表を再編成し、環境安全研究部で行われてきた環境放射能関連研究及び放射性廃棄物の処理処分関連研究について、ワークショップの際に寄せられた各界からの意見も含め、資料としてまとめたものである。
野澤 隆
専門図書館, 0(155), p.31 - 35, 1995/00
日本原子力研究所図書館では、図書館サービスに対する利用調査を実施した。調査は2つの方法で行った。1つは、日常業務で蓄積される業務統計の中から、図書館サービスに関連するデータを抽出し分析する方法、もう1つは、図書館利用者のうち、無作為に選んだ1000名を対象に行ったアンケート調査である。調査によって、(1)資料形態別の利用動向 (2)図書館が発行している二次資料及びデータベース等の利用状況 (3)利用者のサービスに対する要望 等について把握することができた。ここでは、利用調査の結果及びその結果をもとに改善したサービスの内容について報告する。
松田 公徳
情報科学技術研究集会発表論文集, 28, p.125 - 130, 1992/00
日本原子力研究所では1970年5月以来、国内で発生する原子力分野のレポートをマイクロフィッシュにしてきた。この目的は、(1)原子力研究所で刊行するレポートをマイクロフィッシュ(第2世代ジアゾ)により海外に配布すること、(2)INIS(国際原子力情報システム)及びETDE(エネルギー技術データ交換計画)へ国内研究機関で刊行するレポートをマイクロフィッシュ(第1世代銀塩)により提供することの2点にあった。20年間に渡って実施してきたこのマイクロフィッシュの作成・配布は、本年3月に終了した。この間の作成・品質検査体制、異なるマイクロフィッシュの混排、カッティングマークの付与などの技術的問題の解決及び技術情報処理業務における波及効果に付いて述べる。
高田 和夫
フィルムバッジニュース, 0(158), p.1 - 3, 1990/02
昭和55年5月に「放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律」が改正され、第1種放射線取扱主任者免状を取得しようとする者は、科学技術庁長官の行う筆記試験に合格した後、講習(第1種講習)を受けることが義務付けられた。本稿は、この講習の指定講習機関に指定された日本原子力研究所(ラジオアイソトープ・原子炉研修所において実施)における第1種講習について、その概要を述べたものである。
11技術情報部
JAERI 5011, 548 Pages, 1977/11
JAERI-5011-vol-1.pdf:4.01MBJAERI-5011-vol-10.pdf:2.21MBJAERI-5011-vol-11.pdf:2.43MBJAERI-5011-vol-2.pdf:1.31MBJAERI-5011-vol-3.pdf:1.18MBJAERI-5011-vol-4.pdf:1.81MBJAERI-5011-vol-5.pdf:2.74MBJAERI-5011-vol-6.pdf:2.63MBJAERI-5011-vol-7.pdf:1.96MBJAERI-5011-vol-8.pdf:2.03MBJAERI-5011-vol-9.pdf:1.82MB
日本原子力研究所の創立(1956年)から、1964までの間に、研究所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約1200件について、その標題、国語・筆者・所在を示した。また、原研で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1965年7月から1966年12月までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約300件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。また、研究所で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1967年1月から1967年12までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約300件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。また、研究所で発生した国内・国外の特許一覧表を付した。1968年1月から1968年12月までの間に、日本原子力研究所の所員によって発表された研究成果のうち、雑誌論文・会議の報文・レポート・単行本約500件について、その標題・国語・筆者・所在を示した。
佐々木 泰一; 今井 久
炭素, (87), p.145 - 147, 1976/00
原研における黒鉛材料研究を黒鉛材料研究室を中心に紹介した。黒鉛材料研究室の研究目標、研究内容と多目的高温ガス実験炉の研究開発との関係について比較的詳しく記した。
保健物理部
JAERI 6011, 46 Pages, 1962/09
現在までに、個々の施設としての"Hazard report"が数種公にされているが、研究所全体としての立場から総合的に書かれたものがない。立地条件はもとより、廃棄物の処理や、気体液体廃棄物の海洋、大気中への放出に対する管理などは、むしろ総合的な立場から論ぜられるべきである。以上のような観点から、放射線バックグラウンドおよび直接関係のある地域の気象海洋の状態をふくめた自然環境、人口、産業、特殊施設、電力源などの社会環境、廃棄物処理場の能力および現段階における事故対策組織、装備などをまとめた。また、近傍の原紙燃料公社、日本原子力発電会社、および近い将来まで考えに入れた当研究所の諸施設からの気体廃棄物とその管理の考え方をのべ、同時に各施設の"Hazard report"障害災害解析の方法を統一する目的でその基準案を提出した。
武谷 清昭
日本原子力学会誌, 3(12), p.929 - 935, 1961/00
日本原子力研究所東海研究所に建設された冶金研究用ホットラボラトリーの構造について報告することにする。このホットラボラトリーは化学用冶金用ホットラボラトリーと同一建屋の中にあって、中央から左側に冶金用、右側に化学用のそれがある。ここに述べる冶金研究用ホットラボラトリーとは上に述べた左側の部分のことである。このホットラボラトリー全体は1958年10月から構成の基本概念についてまとめられたものを、建設部によって建設図面にされ、1959年4月より建設を開始し、1960年2月に一部完成した。ホットラボラトリーの冶金部分はほぼその時期に完成したが、内装完訳設備については今なお完全に完成されていないし、冶金用ホットラボラトリーの運転維持のための整備訓練が現在も行なわれている。
